再生可能エネルギーは、世界が掲げている脱炭素化に繋がるエネルギーとして注目を集めています。また日本でも、脱炭素化に向けて化石燃料から再生可能エネルギーに切り替えていく取り組みが活発となっています。

では、再生可能エネルギーとは一体どんなエネルギーなのでしょうか？本記事では、再生可能エネルギーの意味や必要とされる理由、利用するメリットなどについて紹介します。

再生可能エネルギーとは

日本では、エネルギーの8割以上を化石燃料から取り入れています。化石燃料には限りがあるため、再生可能エネルギーに注目が集まっています。まずは再生可能エネルギーの意味を踏まえたうえで、必要な理由や事例について紹介します。

再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーとは限りある化石燃料ではなく、太陽光や水力、風力、バイオマスなどから取り入れたエネルギーのことです。

再生可能エネルギーによる発電は、自然のエネルギーを利用しています。太陽光や風力などはどこでも入手でき、なおかつ繰り返し利用できるため、枯渇の心配もなく、永遠に利用し続けることができます。

再生可能エネルギーが必要な理由

日本では、化石燃料の大半を輸入に頼っているのが現状です。また、化石燃料には限りがあるのも難点と言えます。

そこで、エネルギー源を安定して入手するために、太陽光や水力などの再生可能エネルギーを取り入れることで、自給率を上げることができるようになります。

再生可能エネルギーの発電事例

再生可能エネルギーの発電事例には、以下のような種類があります。

・太陽光発電
・風力発電
・水力発電
・バイオマス発電
・地熱発電

いずれも太陽光、風力、水力など自然の力をもとにエネルギーを作り出しています。バイオマス発電では、化石燃料以外の動植物などから生まれた再生可能資源を燃やして熱せられた蒸気でタービンを回すことから発電します。地熱発電は、地下のマグマを熱源とし、高温の蒸気を掘り出してタービンを回すことから発電します。

再生可能エネルギーのメリット

再生可能エネルギーには、どのようなメリットがあるのでしょうか？再生可能エネルギーのメリットについて紹介します。

再生可能エネルギーのメリット

再生可能エネルギーは化石燃料を使わないため、地球温暖化の要因ともなる温室効果ガスを排出しないメリットがあります。さらに再生可能エネルギーは、太陽光など地球上にあるものを利用したエネルギーであるため、日本でも生産できます。

再生可能エネルギーを上手く活用すれば、日本のエネルギー自給率が上がり、資源の乏しい日本でもエネルギー供給が安定化することでしょう。

化石燃料との違い

化石燃料は限りある資源であるのに対し、再生可能エネルギーは太陽光や水力のようにどこにでも存在しているため、枯渇しない資源となります。

再生可能エネルギーの種類

再生可能エネルギーには、太陽、風力、水力、バイオマスなどの種類があります。太陽、風力、水力はいずれも自然から生み出すエネルギーです。バイオマスは、動植物などから生まれた再生可能資源からエネルギーを発生させます。

再生可能エネルギーの課題

再生可能エネルギーには、CO2を排出しないなどの環境に優しいメリットがありますが、課題も少なからずあります。再生可能エネルギーの課題について、それぞれ紹介します。

発電の安定性が低い

再生可能エネルギーは、太陽や風力など自然の力をエネルギーに変えているため、天候の影響を受けやすいのがデメリットです。発電量が安定しないため、普及の障害となっているのが現状です。

設備導入コストが高い

再生可能エネルギーは、太陽光発電システムや風力発電など設備導入コストが高いデメリットがあります。

そこで、日本では再生可能エネルギーの利用拡大のために、FIT制度やFIP制度などの政策が行われています。

FIT制度とは、再生可能エネルギーを普及させるために始まった制度であり、再生可能エネルギーで発電した電力を国が決定した価格で電力会社が買い取るよう義務付けた制度をあらわします。FIP制度は、さまざまな条件を考慮した上でプレミアム額をプラスした価格で取引されます。

FIP制度の導入により、入札競争によるコスト低減が起こりやすくなり、電気消費者の負担が軽減されることが期待されています。

再生可能エネルギーの利用状況

再生可能エネルギーは、まだ普及しているとはいいがたい状況ではありますが、今後政府や企業のみならず、消費者が各個人で興味を持つことで、より普及していくことでしょう。

では、世界や日本における再生可能エネルギーはどのような利用状況なのでしょうか？世界・日本の再生可能エネルギーの利用状況を紹介します。

世界での導入状況

世界での再生可能エネルギー発電は、中国が世界の新規導入容量の52％を占めシェア1位、米国は11％で2位となり、米中2カ国で約6割を占めています。

シェア1位の中国では、2006年1月に再生可能エネルギー法が施行され、以下のような制度が導入され、風力や太陽光エネルギーの普及がさらに加速しました。

・固定価格買い取り（FIT）制度
・再生可能エネルギー利用基準（RPS）制度

シェア2位の米国では、バイデン大統領が「2050年までに、温室効果ガス排出量ネットゼロに向けて政権全体で対策に取り組む」と表明しており、今後ますます再生エネルギーが利活用されることが予想されます。

日本の動き

日本では、2015年7月に総合資源エネルギー調査会基本政策分科会長期エネルギー需給見通し小委員会により、日本の将来のエネルギー需給の見通しが行われることを示しました。

見直し内容は、今後徹底した省エネルギー（節電）を行い、2030年度時点の電力需要を2013年度とほぼ同レベルまで抑えるとするものです。

省エネ活動は、再生可能エネルギーを生み出すために技術革新を行うことで進めています。さらに脱炭素化にむけて、水素や蓄電池などによるエネルギーの技術開発も進めています。

循環型社会を目指すために

化石燃料などのエネルギーには限りがたるため、リサイクルして循環させることが大事です。循環型社会とは、再利用できるものは繰り返し利活用し、資源が枯渇しないことを目指すものです。

本項目では、循環型社会の意味を紹介した上で、脱炭素化の流れやプラスチックから排出される二酸化炭素について解説します。

循環型社会とは

循環型社会とは、限りある資源を効率的に利活用して、リサイクルなどによって資源を循環させ、将来にわたって持続利用していく社会のことです。

循環型社会の実現には、3R（リデュース・リユース・リサイクル）を各個人が意識することが大切です。リデュースは、ゴミそのものを削減するよう努めます。リユースは再利用を意味し、繰り返し使うことにより、廃棄物の削減に繋げていきます。

さらに不要なものをゴミで捨てるのではなく、リサイクルショップに売る、自治体の回収サービスを使うなど、リサイクルを意識することもゴミの削減に役立ちます。

脱炭素化の流れ

脱炭素社会を実現するには、省エネ活動により温室効果ガス削減を進めていく活動や、再エネ普及、人工光合成など脱炭素化に資する革新的な技術の研究開発などを行う必要があります。

日本では、脱炭素化を実現するために、再生可能エネルギー導入の拡大、さらにメタンを合成する技術や合成燃料などによる脱炭素化を進めています。

プラスチックから排出される二酸化炭素

プラスチック製品は、製造時だけでなくそれ自体からもCO2が排出されます。さらにプラスチックは分解されにくい性質であるため、埋め立て処理、または放棄されたまま海洋に流れ込まれると、ゴミが漂い続けることになります。

プラスチックによるCO2を削減するには、各個人が使わないよう意識して過ごすことが大切です。たとえば、以下のような行動を取ることでプラスチックによるCO2を削減できます。

・エコバックを使ったお買い物をする。
・リサイクル製品を活用する。
・植物由来の素材で作られたものを使う。

CO2を削減するには、各個人が環境に配慮した行動をとるよう意識して過ごすことが大切です。